「ビジネスメール実態調査2025」発表

一般社団法人日本ビジネスメール協会は、1,462名を対象に「ビジネスメール実態調査2025」を実施しました。1日平均2時間26分がメール対応に費やされる一方、研修経験者は9.51％にとどまり、教育機会との乖離が明らかになりました。評価されるメールは礼儀より「簡潔さ」や「構成の明快さ」が重視され、非同期型の働き方が進む中、メールを再現可能なスキルとして学ぶ重要性が増しています。

一般社団法人日本ビジネスメール協会（代表理事：平野友朗、所在地：東京都千代田区）は、仕事でメールを使用しているビジネスパーソン1,462名を対象に「ビジネスメール実態調査2025」を実施しました。本調査は2007年から毎年実施しており、今年で19回目を迎える大規模な継続調査です。仕事の中でどのようにメールが使われ、どのような課題があるのか、ビジネスパーソンが直面しているメールコミュニケーションの実態を明らかにすることを目的としています。