株式会社CINC、KeywordmapにおいてAI Overviewsの表示状況・参照元URLを可視化する新機能の開発を開始

～生成AI時代の検索環境に対応した調査・分析支援を強化～

株式会社CINC（本社：東京都港区、代表取締役社長：石松友典、以下CINC）は、自社で開発・提供するWebマーケティングの調査・分析ツール「Keywordmap（キーワードマップ）」において、Google検索のAI Overviewsに関する表示状況や参照元URLを可視化する新機能の開発を開始したことをお知らせいたします。新機能のリリースは2025年7月中を予定しています。
[画像: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/19378/400/19378-400-c2dc68395f7a2f8d9c86642c5e99008e-1240x728.png?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]

CINCは、ユーザーの検索クエリに対してAIが回答を自動生成し、検索結果の上部に表示するGoogleのAI Overviewsに対する注目の高まりや、自然検索におけるクリック率（CTR）低下への関心の高まりを受け、生成AI時代の検索環境に対応した支援体制の構築に取り組んでいます。GEO／LLMO領域に特化したコンサルティングサービスの提供およびGEO支援のための社内ツールの開発に続き、今回はKeywordmapにおける新機能開発を開始しました。
＜新機能の概要＞
開発中の新機能は、AI Overviewsの表示有無や回答内容、参照URLなどの情報をCSV形式で一括取得できる機能です。

＜取得できる情報例＞
- 特定のキーワードにおいて、AI Overviewsが表示されているかどうか
- AI Overviewsによる自動生成回答の具体的な内容
- AI Overviewsが回答を生成する際に参照したURL（情報源）の一覧

この新機能により、マーケティング担当者やSEO担当は、AI Overviewsにおける自社サイトや競合サイトの扱われ方を把握・比較できるようになります。その結果をもとに、AIに参照されやすい内容や特徴を分析・抽出し、SEO・GEO施策の改善を行えるようにします。

今後も、生成AI環境の変化に即応しながらKeywordmapにおける機能開発を継続的に進めるとともに、GEO／LLMOコンサルティングやSEOコンサルティングなどのサービスと組み合わせることで、企業の施策遂行と成果創出を後押ししてまいります。
＜ご参考＞
■ Keywordmap
集客戦略やサービス改善を実現するための調査分析ツールです。2016年のリリース後、戦略系コンサルティングファーム、デジタルマーケティングエージェンシー、サービス提供企業、メディア運営者まで、幅広くご活用いただいています。

URL：https://keywordmap.jp/

■ Keywordmap ACADEMY
デジタルマーケティングの基礎知識・最新情報が学べるメディアです。

URL：https://keywordmap.jp/academy/
＜ツールに関するお問い合わせ先＞
株式会社CINC Keywordmap事務局
mail：km_cs@cinc-j.co.jp
＜会社概要＞
「マーケティングソリューションで、日本を代表する企業へ。」をビジョンに掲げ、ビッグデータの活用を強みとしたWebマーケティングのツール開発からマーケティングコンサルティングを展開しています。独自のデータ収集技術、AI・機械学習技術と、データ解析の知見を基に、誰もが・短時間で・簡単に・高度なビッグデータ解析ができるツールの開発・提供、プロフェッショナルが戦略立案から実行支援まで一気通貫で伴走するマーケティングコンサルティングの提供を通じて、クライアントのビジネスの成長に貢献します。

会社名：株式会社CINC（シンク）（東証グロース 証券コード：4378）
代表者：代表取締役社長 石松友典
設立：2014年4月
本社：東京都港区虎ノ門1丁目21-19 東急虎ノ門ビル6階
事業内容：
（１）ソリューション事業
（２）アナリティクス事業
（３）M&A仲介事業（株式会社CINC Capital）
会社ホームページ：https://www.cinc-j.co.jp
採用情報：https://www.cinc-j.co.jp/recruit/
運営メディア「Marketing Native」 ：https://marketingnative.jp/
Tech Blog：https://cincdevteam.hatenablog.com/

企業プレスリリース詳細へ
PR TIMESトップへ