Indeed、「労働者のスキルに関する日米調査」を実施。スキル習得「意欲なし」日本29.3％に対し米国3.7％。企業のスキル習得支援策も、日本は「特になし」22.7％ で米国2.0％と大きな差

労働者・企業双方のスキルに対する意識、日米で際立つ差が明らかに

世界No.1求人サイト*「Indeed （インディード）」の日本法人であるIndeed Japan株式会社（本社：東京都港区、代表取締役：淺野 健、https://jp.indeed.com 以下 Indeed ）は、日本と米国の労働者（各国3,096名）および採用担当者（各国1,030名）を対象に、早稲田大学政治経済学術院 大湾 秀雄 教授ご監修の元、「労働者のスキルに関する日米調査」を実施しました。このたび、本調査結果の中から、日本と米国における、具体的なスキルについての労働者と企業のニーズの違いや、スキル習得に対する企業の取り組み姿勢の違いに関する分析結果をお知らせいたします。

※本調査では、労働者のスキルを、世界経済フォーラム（World Economic Forum）が定める「Jobs of Tomorrow: Skills Taxonomy」に準拠した、全26のスキルに分類して、調査・分析を実施しました。