「賃上げと就業意識に関する定量調査」を発表　給与が“変わらない”は“下がる”と同等の離職リスクに

3年後の給与が「変わらない」と感じる層の継続就業意向は27.0％、「下がる」と感じる層（31.5％）と同水準

株式会社パーソル総合研究所（本社：東京都江東区、代表取締役社長：岩田 亮）は、 「賃上げと就業意識に関する定量調査」の結果を発表いたします。

物価上昇や労働力不足を背景に賃上げの動きが広がる中でも、実質賃金は３年連続で減少※しています。本調査では、49歳以下において、３年後の給与が「変わらない」と感じる層の継続就業意向は27.0％にとどまり、「下がる」と感じる層（31.5％）と同水準でした。賃上げが進む中で、将来に給与が「変わらない」と感じる層の“働き続ける意欲”は、実質的には「下がる」と同程度の離職リスクとなっていることが明らかになりました。