【横浜市立大学】日本における妊娠糖尿病女性の産後糖尿病スクリーニング率は3割にとどまる

〜レセプトデータを用いた初の報告〜

横浜市立大学医学部公衆衛生学の後藤温教授、同公衆衛生学・産婦人科学 吉岡俊輝医師（博士課程3年）らの研究グループは、妊娠糖尿病＊１を経験した女性に対する産後糖尿病スクリーニングの実施状況について、日本の大規模レセプトデータ＊２を用いて解析しました。その結果、産後6〜12週に推奨される75g経口ブドウ糖負荷試験（75g OGTT）＊３の受検率は約30％にとどまり、産後1年までに受検した女性を含めても約65％に留まることが明らかになりました。さらに、分娩施設と妊娠糖尿病が管理されていた施設が異なる場合には受検率が低下するなど、医療連携や体制の違いが受検行動に影響する可能性が示されました。
本研究成果は、日本における妊娠糖尿病既往女性の産後糖尿病スクリーニング率の実態を初めて明らかにしたものであり、今後、効果的なスクリーニング推進策や政策立案に活用されることが期待されます。