2025年10月14日11時56分 / 提供:Digital PR Platform
2027年にデータセンター向け40TBクラスHDDの製品化を計画
2025-10-14
東芝デバイス&ストレージ株式会社
業界初、磁気ディスク12枚実装の検証に成功
2027年にデータセンター向け40TBクラスHDDの製品化を計画
当社は、ハードディスクドライブ(以下、HDD)のさらなる大容量化を実現するにあたり、業界初[1]となる12枚の磁気ディスクを実装する技術の検証に成功しました。本成果により、現行の磁気記録技術である「マイクロ波アシスト磁気記録(MAMR:Microwave-Assisted Magnetic Recording)」と組み合わせることで、2027年に40TB(テラバイト)[2]クラスの3.5型データセンター向け大容量HDDを市場投入する計画です。
近年、クラウドサービスの拡大や動画配信の急成長に加え、生成AIやデータサイエンスの普及により、世界で生成・蓄積されるデータ量は加速度的に増加しています。これに伴い、データセンターでは、より効率的なシステム構築のため、これまで以上に大容量のHDDが求められています。
現在、当社製の大容量ニアラインHDDは、標準的な3.5型フォームファクターに10枚の磁気ディスクを実装していますが、さらなる大容量化のためには、ディスク枚数の増加が必要です。そこで当社は、小型・薄型製品の開発で培ってきた設計技術や解析技術を駆使し、同一のフォームファクターのまま磁気ディスクを2枚追加できるよう設計しました。
また、より多くの枚数の磁気ディスクを実装するにあたり、従来のアルミ基板メディアからより耐久性が高く薄型にできるガラス基板メディアに変更することで、機械的な安定性や面内精度を向上させ、高密度化と信頼性の向上を実現しました。これにより、HDDのさらなる大容量化が可能となります。
当社は将来的に、次世代大容量記録技術である「熱アシスト磁気記録(HAMR: Heat Assisted Magnetic Recording)」と12枚実装の組み合わせも視野に入れており、さらなる大容量化を目指しています。HDDの大容量化は、データセンターの増え続けるストレージ需要に対応するソリューションであり、1台あたりのデータ容量を増やすことで、総所有コスト(TCO)[3]の削減にも貢献します。
[画像1]https://digitalpr.jp/simg/1398/120032/600_396_2025101411484968edba11c400e.png
なお、本技術の一部は、2025年10月17日開催予定のIDEMAシンポジウムでも紹介する予定です。詳細は、IDEMAのウェブサイト[https://www.idema.gr.jp/forumseminar/2025/1017symposium.php
]をご覧ください。
以上
[1] 当社調べ。2025年10月14日時点。
[2] 記憶容量:1TB(1テラバイト)=1兆バイトですが、利用可能なストレージ容量は、動作環境やフォーマットによって異なる場合があります。利用可能な容量は、ファイルサイズ、フォーマット、セッティング、ソフトウェア、オペレーティングシステム、プリインストールされたソフトウェアアプリケーション、メディアコンテンツによって異なります。フォーマット容量とは異なる場合があります。
[3] TCO(Total Cost of Ownership):システムの導入、維持、管理などにかかる総所有コストのこと。
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