【昭和医科大学】日本人労働者3人に1人が仕事に支障をきたす健康問題を抱えながら出勤 ― 最大要因である腰痛による生産性損失は、1,000人あたり年間約6,500万円との試算も

昭和医科大学（東京都品川区／学長：上條由美）の吉本隆彦准教授（医学部衛生学公衆衛生学講座）、小風暁教授（同）らの研究により、全国の就業者1万人への調査で、約3人に1人が健康問題によって仕事の生産性が低下している実態が明らかになりました。最も多かった要因は腰痛で、年間の生産性損失は1,000人あたり約6,500万円にのぼると試算されました。本研究成果は、国際学術誌『Journal of Occupational and Environmental Medicine』（2025年4月号）に掲載されました。今後、企業の健康経営推進や産業保健政策の検討に活用されることが期待されます。

■研究の背景・目的
働き方の多様化や高齢労働者の増加が進む中、労働者の健康状態が仕事のパフォーマンスに与える影響が注目されています。近年は、欠勤（アブセンティーズム）だけでなく、健康問題を抱えながら働き続けることで生産性が低下する「プレゼンティーズム」が、企業の経済的損失につながる重要な課題とされています。これまでの研究はCOVID-19以前に実施されており、パンデミックを契機にライフスタイルや働き方が変化したポストコロナ時代の実態は十分に明らかになっていませんでした。本研究では、全国の就業者1万人を対象に調査を行い、健康問題と労働生産性の関係について分析しました。