排尿症状に基づき日本の成人女性を3グループに分類　調査結果の論文を公開　- 最重症のグループでも低い受診率が課題 -

一般社団法人日本排尿機能学会(理事長 舛森 直哉：札幌医科大学医学部 泌尿器科学講座 教授)は、その前身である神経因性膀胱研究会の発足から50年を迎える2023年に下部尿路症状に関する全国疫学調査(疫学調査実行員会 委員長 三井 貴彦：山梨大学医学部 泌尿器科学講座 教授)を約20年ぶりに実施し、2025年8月4日(月)に論文を公開しました。
今回、大前 憲史：福島県立医科大学附属病院 臨床研究教育推進部 特任准教授らが16の異なる症状について解析した結果、20歳以上の成人女性では、症状のあり方に基づき3つのグループに分けられることがわかりました。また、16の症状すべてが複合的に重なり、症状の程度も最も強いグループでも、医療機関への受診率はわずか11.8％で、治療に対する支払い意思額の中央値は月1,000円にとどまることが明らかになりました。

【調査の背景】