JMDCと住友生命、リアルワールドデータを用いた「新型コロナウイルス実態調査レポート」を公表

株式会社JMDC(本社：東京都港区、代表取締役社長兼CEO：野口 亮、以下「JMDC」)と住友生命保険相互会社(本社：大阪府大阪市、取締役 代表執行役社長：高田 幸徳、以下「住友生命」)は、健康・生活習慣と新型コロナウイルス(以下、新型コロナ)の関係性および治療実態を示す調査を実施し、その結果をまとめた「新型コロナウイルス実態調査レポート」を公表※いたしました。
「新型コロナウイルス実態調査レポート(以下「本レポート」)」は、2023年5月8日に新型コロナが感染症法上「五類感染症」に移行した後も感染の波が繰り返されている現状を踏まえ、新型コロナの発症および重症化予防・治療実態に関するエビデンスを提供することを目的としています。
本レポートは、約1,000万人の医療ビッグデータを用いた分析であり、リスク因子として、高血圧などの生活習慣病および歩行や睡眠などの生活習慣を用いています。新型コロナの重症度を診断、投薬、入院、ICU(集中治療室)入院の4段階で定義している点、家族人数別の家庭内感染率を解析している点、およびインフルエンザとの比較により新型コロナの治療実態を明らかにした点が本レポートの特徴です。