スカパーＪＳＡＴ調べ　物価高騰に不安を感じる時勢だからこそ？“身近な危機”から守ってくれそうな有名人　TOP2には政治家の「石破茂」「小泉進次郎」が挙がる結果に

スカパーＪＳＡＴ株式会社が展開する宇宙事業では、宇宙から海洋まであらゆる空間をビジネスフィールドとし、有料多チャンネル放送の「スカパー! 」をはじめ、航空機の機内Wi-Fiや船舶に向けたインターネット回線、携帯電話のバックホール回線など様々な衛星通信サービスを展開、衛星データを用いた減災・防災サービスや災害時のバックアップ回線を提供しています。
この度、スカパーＪＳＡＴ株式会社は、全国の男女が自身や社会に大きな影響を与える可能性を有する危機である“身近な危機”に対しどのような意識や実感を持っているのかを把握するため、全国の15歳～69歳の男女1,000名を対象に、2025年6月10日（火）～6月11日（水）の2日間で、「身近な危機に関する意識」についてインターネット調査を実施いたしました。（調査協力会社：ネットエイジア株式会社）

［調査結果］
≪“身近な危機”に関する意識≫
◆地震よりも怖い？「物価高騰」が最大の不安に
今、不安を感じている“身近な危機” 1位「物価高騰」2位「地震・津波」3位「食糧危機」

全国の15歳～69歳の男女1,000名（全回答者）に、自身や社会に大きな影響を与える可能性を有する危機である“身近な危機”について質問しました。

まず、全回答者（1,000名）に、今、不安を感じている“身近な危機”を聞いたところ、「物価高騰」（56.7%）が最も高くなりました。止まらない物価高にくらしが脅かされていると実感している人が多いのではないでしょうか。次いで高くなったのは、「地震・津波」（50.7%）、「食糧危機（米不足など）」（32.8%）、「台風・豪雨」（31.9%）、「気候変動」（30.1%）で、上位には自然災害が多く挙がりました。一方で、「パンデミック・感染症流行」（17.3%）は10位圏外となっており、流行していた時期から比べて状況が収束していることがうかがえる結果となりました。

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世代別にみると、60代では「地震・津波」（62.0%）が1位でした。

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不安を感じている“身近な危機”として挙げた人に、不安な理由をそれぞれ聞いたところ、1位の物価高騰では「生活が成り立たなくなる」「値上がりで生活が苦しい」、2位の地震・津波では「7月5日に大地震が起こるという噂がある」「いつ起こるかわからない」、3位の食糧危機では「お米不足が心配」「食料自給率が低い」、4位の台風・豪雨では「年々大型化している」「台風が強力になってきている」、5位の気候変動では「異常気象が増えている」「自然災害が起こりやすくなっている」といった回答が挙げられました。
＊不安な理由の一覧全文は添付のPDFをご確認ください。

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◆“身近な危機”の不安レベル 平均は「物価高騰」が3.79、「食糧危機」が3.50、「地震・津波」が3.48

また、不安を感じている“身近な危機”について、“身近な危機”に対する不安レベルを聞きました。
不安レベルの平均をみると、「物価高騰」が3.79で最も高くなり、「食糧危機（米不足など）」が3.50、「地震・津波」が3.48となりました。「物価高騰」、「食糧危機（米不足など）」、「地震・津波」は不安を感じている人の割合と、不安レベルの両方が高い危機だということがわかりました。
他方、「貿易摩擦（トランプ関税など）」（3.39）、「戦争・テロ」（3.38）、「環境汚染」（3.36）は、不安を感じている人の割合は比較的低かったものの、不安レベルは高くなりました。

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◆近いうちに“何かが起きる”と仮定した場合、どのような備えが重要だと思う？
1位「食料・水の備蓄」2位「モバイルバッテリー・発電機の用意」3位「家族との連絡手段・安否確認手段の共有」
10代では「防災アプリ・ニュースアプリのダウンロード」が高い傾向

全回答者（1,000名）に、近いうちに“何かが起きる”（危機が発生する）と仮定した場合、どのような備えが重要だと思うか聞いたところ、「食料・水の備蓄」（60.3%）が最も高くなりました。生きていくうえで欠かせない食料や水を十分に蓄えておくことが、万が一の備えとして不可欠だと考えている人が多いようです。次いで高くなったのは、「モバイルバッテリー・発電機の用意」（45.8%）、「家族との連絡手段・安否確認手段の共有」（45.5%）、「衛生用品（トイレットペーパーやティッシュなど）・生理用品の用意」（44.7%）、「現金の用意」（40.9%）でした。

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世代別にみると、多くの項目で50代と60代が全体と比べて高くなる傾向がみられました。また、10代では「防災アプリ・ニュースアプリのダウンロード」が33.7%と、他の世代と比べて特に高くなりました。

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◆自治体や国などが行う身近な危機への対策に対する意識
「衛星情報を使い災害状況を瞬時に把握する体制の整備」は76%が“緊急性あり”と実感するなど、多くの人が“衛星を活用した防災・減災体制の整備”に緊急性を感じている結果に

全回答者（1,000名）に、自治体や国などが行う“身近な危機”への対策としていくつかの対策を提示し、それぞれどのくらい緊急性があると思うか聞いたところ、緊急性があると考えている人の割合は、防災対策では【衛星情報をもとにした災害リスクを踏まえたまちづくりの推進】（69.2%）と【衛星で地表（斜面など）をモニタリングし災害を予防する体制の整備】（69.1%）が7割と高くなりました。

減災対策についてみると、緊急性があると考えている人の割合は、【衛星で雲をモニタリングし災害発生を予測する体制の整備】が64.8%、【衛星で地殻変動をモニタリングし災害発生を予測する体制の整備】が68.1%でした。
地球観測衛星から得られる画像を含む地理空間情報など様々なデータを活用し、安全保障、防災・減災などにおける重要な意思決定を支援するためのソリューション（スペースインテリジェンス）の必要性を実感している人は多いのではないでしょうか。

災害発生後の対策についてみると、緊急性があると考えている人の割合は、【大規模災害が発生しても通話・インターネットが利用できる環境の整備】が76.6%、【衛星情報を使い災害状況を瞬時に把握する体制の整備】が76.3%と、災害発生時の通信環境や体制の整備に対し大多数の人が緊急性を感じている結果となりました。

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≪“2025年7月の大災難”に関する噂≫
◆全体の49%が「“2025年7月の大災難”に関する噂を見聞きした」、10代女性では61%が噂の存在を認知

“2025年7月に日本で大災難が起こる”という噂について質問しました。なお、この噂は日本人漫画家の作品がネタ元とされており、科学的根拠はありません。

全回答者（1,000名）に、“2025年7月の大災難”に関する噂を見聞きしたか聞いたところ、「見聞きした」は49.4%、「見聞きしていない」は50.6%と、拮抗する結果となりました。
男女・世代別にみると、噂を見聞きした人の割合は、男性では若年層ほど高くなる傾向がみられ、10代男性（54.2%）と20代男性（51.8%）では半数を超えました。他方、女性では10代女性（61.4%）が最も高くなり、50代女性（57.8%）が続きました。

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◆“2025年7月の大災難”に関する噂の認知経路 1位「YouTube」2位「テレビ」3位「ネットニュース」
10代女性では「X」「TikTok」が高い傾向、60代女性では「家族・知人の話」が1位に

続いて、“2025年7月の大災難”に関する噂を見聞きした人（494名）に、その噂を何で知ったか聞いたところ、「YouTube」（27.7%）が最も高くなり、「テレビ」（25.7%）、「ネットニュース」（24.1%）、「家族・知人の話」（21.5%）、「X（旧Twitter）」（20.4%）が続きました。

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男女・世代別にみると、30代男性では「X（旧Twitter）」（40.5%）、40代男性と60代男性、50代女性では「テレビ」（順に43.9%、42.9%、37.5%）、10代女性では「TikTok」（45.1%）、20代女性では「YouTube」と「X（旧Twitter）」（いずれも28.9%）、40代女性では「ネットニュース」（33.3%）、60代女性では「家族・知人の話」（37.8%）が1位で情報源が大きくばらける結果となり、日常利用している媒体の特色が浮き彫りとなりました。また、10代女性では「X（旧Twitter）」（39.2%）と「TikTok」（45.1%）がどちらも全体と比べて10ポイント以上高くなっており、SNSが噂の主な情報源になっていることがわかりました。

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≪情報源・情報との接触≫
◆“信頼できる情報源”として日常的に利用しているもの
1位「テレビ」2位「ネットニュース・ニュースアプリ」3位「新聞」
全世代で「テレビ」が1位となるも、信頼度は60代72%、20代25%と世代間ギャップが浮き彫りに

情報源や情報との接触について質問しました。

全回答者（1,000名）に、“信頼できる情報源”として、日常的に利用しているものを聞いたところ、「テレビ（ニュース番組・ワイドショー含む）」（41.9%）が最も高くなり、「ネットニュース・ニュースアプリ（Yahoo!ニュース、スマートニュースなど）」（25.6%）、「新聞（紙・電子版）」（21.8%）、「専門家・学者が発信する情報」（17.0%）、「家族・友人の話」（14.6%）が続きました。

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世代別にみると、いずれの世代でも「テレビ」が1位で、テレビが信頼できる情報源になっていることがわかりました。「テレビ」と回答した人の割合は、60代では71.7%と突出して高くなったのに対し20代では24.7%と低く、60代と20代との間に47.0ポイントの差が開いており、世代間でのギャップが浮き彫りになりました。

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◆どのようにして世の中の情報の真偽を判断している？
1位「ネット検索で複数の情報を確認」2位「自分が信頼しているメディアで確認」3位「自分の直感で判断」、
一方で20代の約3人に1人が「確認しない・そのまま信じる」と回答

どのようにして世の中の情報の真偽を判断しているか聞いたところ、「ネット検索で複数の情報を確認する」（36.9%）が最も高くなり、「自分が信頼しているメディアで確認する」（31.5%）、「自分の直感で判断する」（26.0%）、「家族や友人・知人に確認する」（24.3%）、「地方自治体や専門機関に確認する」（17.1%）が続きました。また、「確認しない・そのまま信じる」は20.3%となり、見聞きした噂をそのまま鵜呑みにしている人は少なくないことがわかりました。

画像13: https://www.atpress.ne.jp/releases/440802/img_440802_13.jpg

世代別にみると、「SNS上の意見を確認する」は若年層で高くなる傾向がみられ、10代では18.1%、20代では18.7%と、全体と比べて5ポイント以上高くなりました。他方、20代では「確認しない・そのまま信じる」が30.7%と、他の世代と比べて特に高くなりました。

画像14: https://www.atpress.ne.jp/releases/440802/img_440802_14.jpg

≪“身近な危機”から守ってくれそうな有名人・アニメキャラランキング≫
◆物価高騰に不安を感じる時勢だからこそ？
“身近な危機”から守ってくれそうな有名人 TOP2には政治家の「石破茂」「小泉進次郎」が挙がる結果に
◆“身近な危機”から守ってくれそうなアニメキャラ 1位「ドラえもん」2位「アンパンマン」3位「孫悟空」

最後に、“身近な危機”から守ってくれそうな人物のイメージに合う有名人とアニメキャラクターを聞きました。

全回答者（1,000名）に、“身近な危機”から守ってくれそうな有名人を聞いたところ、日本の総理大臣を務めている「石破茂」（28名）が1位となり、2位「小泉進次郎」（23名）、3位「大谷翔平」（17名）、4位「池上彰」（15名）、5位「阿部寛」（12名）と続きました。“今、不安を感じている身近な危機”では「物価高騰」が1位に挙がっており、政治家に効果的な経済政策を打ち出してくれることを期待する人が少なくないようです。
挙げた理由をみると、1位の石破茂では「総理大臣だから」「決定権がある」、2位の小泉進次郎では「行動力がありそう」「迅速に解決できそう」、3位の大谷翔平では「ここ一番のときに力を見せてくれる」といった回答がみられました。

画像15: https://www.atpress.ne.jp/releases/440802/img_440802_15.jpg

また、“身近な危機”から守ってくれそうなアニメキャラを聞いたところ、1位「ドラえもん（ドラえもん）」（123名）、2位「アンパンマン（それいけ！アンパンマン）」（60名）、3位「孫悟空（ドラゴンボール）」（49名）、4位「モンキー・D・ルフィ（ONE PIECE）」（29名）、5位「江戸川コナン（名探偵コナン）」（16名）となりました。
挙げた理由をみると、1位のドラえもんでは「ひみつ道具で助けてくれそう」「頼りになる」、2位のアンパンマンでは「正義の味方だから」「頼りがいがありそう」、3位の孫悟空では「何があっても地球を守ってくれそう」といった回答がみられました。

画像16: https://www.atpress.ne.jp/releases/440802/img_440802_16.jpg

［“身近な危機”の不安な理由］
＜物価高騰＞
表1: https://www.atpress.ne.jp/releases/440802/table_440802_1.jpg

＜地震・津波＞
表2: https://www.atpress.ne.jp/releases/440802/table_440802_2.jpg

＜食糧危機＞
表3: https://www.atpress.ne.jp/releases/440802/table_440802_3.jpg

＜台風・豪雨＞
表4: https://www.atpress.ne.jp/releases/440802/table_440802_4.jpg

＜気候変動＞
表5: https://www.atpress.ne.jp/releases/440802/table_440802_5.jpg

※調査結果全文は添付のPDFファイルよりご覧いただけます。

■調査概要■
調査タイトル：身近な危機に関する調査2025
調査地域：全国
調査対象：ネットエイジアリサーチのモニター会員を母集団とする15歳から69歳の男女
調査期間：2025年6月10日（火）～6月11日（水）の2日間
調査方法：インターネット調査
有効回答数：1,000サンプル
実施機関：ネットエイジア株式会社 （調査協力 ネットエイジア株式会社）

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プレスリリース提供元：＠Press