政治や選挙で「最もよく使う」情報源、6割強がマスメディア。スマートニュース・メディア価値観全国調査2025

世界中の良質な情報を必要な人に送り届けることをミッションとするスマートニュース株式会社（所在地：東京都渋谷区、代表取締役社長 CEO：浜本階生）の社内シンクタンクであるスマートニュース メディア研究所（所長：山脇岳志）は、日本国内の政治的・社会的分断や、人々のメデイア接触状況を概観する「スマートニュース・メディア価値観全国調査」（SmartNews, Media, Politics, and Public Opinion Survey 以下、SMPP調査）の結果を公表しました。
SMPP調査は2年ごとに実施しており、今回は2023年の初回に続いて2回目となります。今回の調査は郵送で行い、2025年1月16日に発送し3月5日までの回収分を有効回答としました。

設問数が60を超える本調査については、研究会メンバーによる分析が継続して行われています。今後数回にわたって分析結果を公表していく予定です。