テレビ・新聞・WebのSDGs情報で印象に残るのは「自分ができる気候変動対策」　SDGsの認知率は4年連続横ばいの83％

-SDGsに関する調査（2025年）認知・興味関心編-

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株式会社クロス・マーケティング（本社：東京都新宿区、代表取締役社長：五十嵐 幹）は、2025年6月、全国18～69歳の男女3,000名を対象に「SDGsに関する調査（2025年）」を行いました。世界経済フォーラムが2025年に発表したグローバルリスク報告書によると、2025年に世界規模で最大の危機をもたらす可能性が高いリスクは「国家間の武力紛争」「異常気象」がTOP2でした。SDGs目標達成期限まであと5年の今回は、SDGsの浸透状況について、認知率の推移、SDGs教育の有無、SDGs認知経路と印象に残った情報、17の目標の認知・重要性、SDGsに対する関連ワードの認知などを分析をしました。

■調査結果
【SDGs認知と学校や職場でのSDGs教育】
SDGsの認知率（名称も内容も知っている＋名称は聞いたことがある）は83％と2022年から横ばいが続く。＜図1＞
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2024年より認知率が増加したのは、女性40代と60代、低下が目立つのは女性18～29歳。＜図2＞
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SDGs認知者のうち学校や職場で教育・研修を受けた人は15％と昨年よりやや低下。学校教育の影響からか、18～29歳の教育を受けた人は29％を占める。＜図3＞
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【SDGsが印象に残った認知経路】
印象に残った認知経路（3つまで）は、「テレビ番組」「Webニュース・記事」「テレビCM」「仕事・学校」など、年代が上がるほど「テレビ番組」「Webニュース・記事」「新聞記事／広告／折込チラシ」が増え、若い世代は「仕事・学校」「YouTube」「X」が多い。＜図4＞
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認知経路別に印象に残った内容（ポジ・ネガ含む18項目呈示）を聴取した結果、テレビ番組、テレビCM、友人や家族、同僚の身近な人の話では「気候変動の原因に対して自分ができることの事例」が多くあがった。テレビCM、店頭のチラシ・ポスターなど販促物は「楽しいエコ活動など、個人の貢献などを促す前向きな声」。YouTubeは「有名人がSDGsを支持し商品や活動をPR」、Xは「中身がなく言葉だけ流行るSDGsに「もういいよ」的な反応」といった内容などネガティブな印象がやや強め。＜図5＞
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【17の目標の認知と重要性／SDGs関連ワード認知】
17の目標のうち「貧困をなくそう」「ジェンダー平等を実現しよう」「飢餓をゼロに」が3割台と認知は高い。重要性は「貧困をなくそう」「飢餓をゼロに」「すべての人に健康と福祉を」がTOP3。認知の高い「ジェンダー平等を実現しよう」は15番手と重要性は低くとらえられている。＜図6＞
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SDGs関連ワードの認知率（名称も内容も知っている＋名称は聞いたことがある）は、「食品ロス」「再生可能エネルギー」「地産地消」「サステナブル」が上位で2023年以降順位に変わりはない。＜図7＞
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■レポート項目一覧
□ 調査概要
□ 回答者プロフィール
（性別・年代・居住地・婚姻状況・職業・都市規模・同居家族・PNCL構成比）
□ ポテンシャル・ニーズ・クラスター(PNCL)について
□ 背景情報（接触メディア・生活意識）

▼ 調査結果サマリー

▼ 調査結果詳細
□ SDGs認知、認知経路
□ 印象に残った情報源、印象に残った情報の内容
□ 学校・仕事での「SDGs教育」の経験
□ 17の目標 認知／興味・関心／協力できそうなもの／重要だと思うもの
□ SDGsに対する理解
□ 関連ワードの認知

◆レポートのダウンロードはこちらから
https://www.cross-m.co.jp/report/20250624SDGs

■調査概要
調査手法 ：インターネットリサーチ
調査地域 ：全国47都道府県
調査対象 ：18～69歳の男女、人口構成比に応じて割付
調査期間 ：2025年調査：6月4日(水)～6日(金)
有効回答数：本調査3,000サンプル
※調査結果は、端数処理のため構成比が100％にならない場合があります

■会社概要
会社名：株式会社クロス・マーケティング https://www.cross-m.co.jp/
所在地：東京都新宿区西新宿3-20-2 東京オペラシティタワー24F
設 立：2003年4月1日
代表者：代表取締役社長兼CEO 五十嵐 幹
事業内容：マーケティングリサーチ事業、マーケティング・リサーチに関わるコンサルテーション

【本件に関する報道関係者からのお問合せ先】
株式会社クロス・マーケティング広報担当 ： マーケティング部
TEL ： 03-6859-1192 FAX ： 03-6859-2275
E-mail ： pr-cm@cross-m.co.jp

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＜例＞ 「マーケティング・リサーチ会社のクロス・マーケティングが実施した調査によると・・・」

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