アクセンチュア最新調査――AIで拡大するサイバー脅威に対して防御態勢が整っている組織は世界で10社に1社にとどまる

AIが普及した世界でサイバー防御を強化するための4つの重要なアクションを特定

アクセンチュア（NYSE: ACN）の最新調査によると、人工知能（AI）がビジネスの在り方を劇的に変革する中、大多数の組織（グローバル全体で90% 、日本では92％）がAI主導の未来に備えたセキュリティ対策を十分に講じられていないことが明らかになりました。世界全体では、企業の63%（日本では60％）が「脆弱ゾーン（Exposed Zone）」に該当し、統一されたサイバーセキュリティ戦略とそれを支える必要な技術力の双方が不足していることを示しています。

アクセンチュアの最新レポート「サイバーセキュリティ・レジリエンスの現状2025（State of Cybersecurity Resilience 2025）」は、日本を含む17か国の大企業でサイバーセキュリティおよびテクノロジーを担当するエグゼクティブ2,286人を対象とした調査に基づいています。この調査では、AIの急速な普及により、サイバー脅威のスピード、規模、そして巧妙さが飛躍的に増しており、多くの企業の既存のサイバー防御態勢では対応が追いついていないことが明らかとなりました。例えば、組織の77%（日本では82％）が、重要なビジネスモデル、データパイプライン、クラウドインフラを保護するために必要なデータおよびAIセキュリティ対策が講じられていません。