7割以上の親が幼少期から「ジェンダー教育」を取り入れたいと回答社会全体で学ぶ基盤を整え、「価値観の変革」や「個々の可能性を広げる」ことに期待！

～多様性と個性の尊重が期待される一方、親や教師の知識不足が課題～

ｅ-ラーニングに関するサービスの様々なコンテンツを提供する株式会社イー・ラーニング研究所（代表取締役：吉田智雄、本社：大阪府吹田市 以下、イー・ラーニング研究所）は、小学生の子どもがいる親を対象に「ジェンダー教育に関する意識調査」を実施いたしました。
調査の結果、約7割の親がジェンダーギャップを社会問題として認識している一方で、約2割はジェンダーギャップについて明確な認識を持っていないことがわかりました。さらに、ジェンダーギャップを感じる場面は多岐にわたり、個々で感じ方に違いがあることが明らかになりました。また、７割以上の親が幼少期からのジェンダー教育の必要性を感じ、家庭での会話や学校教育を通して多様性と個性を育むことを期待しています。一方で、教育基盤が不十分だと考える親も多く、子どものジェンダー教育には知識・経験のある大人の存在が不可欠だと感じている現状が伺えます。