SIGNATE、AI・データ活用を加速するコンペティションプラットフォーム「SIGNATE Competition」サイトを全面リニューアル

企業のDX内製化を推進する株式会社SIGNATE（本社：東京都港区、代表取締役社長：齊藤 秀、以下「SIGNATE」）は、この度、AI・データサイエンス人材向けのコンペティションプラットフォーム「SIGNATE Competition」のサイトを全面リニューアルいたしました。 2025年7月9日より、新たなユーザー体験を提供しています。

今回のリニューアルは、参加者の皆さまがより直感的に、そして効率的にコンペティションに参加できるよう、徹底的にユーザー体験（UX）の向上を追求しました。トップページからコンペ情報ページに至るまで、UIデザインを刷新。情報をより見やすく、シンプルで質の高い操作性へと生まれ変わらせています。
さらに、「主催組織ページ」を新たに設置したことも大きな特長です。これにより、企業や自治体がこれまで開催してきたコンペティションの実績が一覧で確認できるようになり、主催者の継続的なAI・データ活用への取り組みが明確に可視化されます。この刷新は、参加者・主催者の双方にとって、これまで以上に快適で、確かな成果につながるコンペティション体験を創出します。

[画像1: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/38674/256/38674-256-1fa8fa9bc1c55feb8cd3979520d041a1-1043x851.png?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]

■主なリニューアルポイント
- トップページに「カード形式レイアウト」を採用： コンペ一覧の表示形式を一新し、各コンペの概要（タイトル、主催者、賞金など）を直感的なカード形式で表示。これにより、興味のあるコンペティションを視覚的に素早く把握し、次の一歩へとスムーズに進めます。
- 「主催組織ページ」の新設： 企業・自治体・研究機関などの主催組織ごとに、開催実績を一覧で確認できるページを新設。参加者が主催者の特徴や信頼性を把握しやすくなるとともに、企業のデータ活用・AI活用の取り組みを見える化します。
- コンペティション詳細ページの再設計： コンペページの構成を根本的に見直し、参加から提出、評価確認までの導線をより明快かつシームレスに改善しました。複数の課題があるコンペティションにも対応し、タブを切り替えるだけで課題間の遷移が可能。参加者の体験が大きく向上しています。
- プライベートコンペ開催機能のUX改善： 社内や学内など、クローズドな環境で実施されるプライベートコンペティションの運営体験も大きく向上させました。クローズドなコミュニティにおいても、新しいUXでスムーズな運用が可能です。
- サイト全体の情報設計・デザイン統一： サイト全体のデザイントーンやレイアウトを統一し、情報の過不足を見直すことで、必要な情報に集中できる快適な環境を実現。初めての参加者でも安心して利用できる設計となっています。

■今後の展望
リニューアル直後はシステムの安定化に注力しておりますが、今後も参加者および主催者の皆様からの貴重なご意見を真摯に受け止め、機能追加やさらなる改善を段階的に進めてまいります。

■「SIGNATE Competition」新サイトはこちら: https://user.competition.signate.jp/

■SIGNATEについて
国内最大10万人超のAI・データ人材会員ネットワークを通じて、様々な産業領域におけるDX推進や生成AIプロジェクトを支援する会社です。テクノロジーによる事業変革（BX）と人材育成・採用による人材変革（HX）を通じて企業・行政のDXを支援し、労働生産性の改善に取り組んでいます。

■会社概要

[画像2: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/38674/256/38674-256-6bcd65d3cb5942bc63ae9ac4b627c4f0-1500x288.png?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]

社 名 ： 株式会社SIGNATE（SIGNATE Inc.）
本 社 ： 東京都港区虎ノ門二丁目2番1号 住友不動産虎ノ門タワー16階
代表者 ： 代表取締役社長 齊藤秀
URL ： https://signate.co.jp/
本件に関する問い合わせ：info@signate.co.jp

企業プレスリリース詳細へ
PR TIMESトップへ