パラリンピックに関する認知と関心調査実施

東京2020パラリンピックを通じた国民や社会への影響を経年比較、11月に開催される東京2025デフリンピックの認知度は向上

日本財団パラスポーツサポートセンター（パラサポ、会長 山脇康、東京都港区）パラリンピック研究会は、パラスポーツが障がい者との共生意識に及ぼす影響を明らかにすることを目的とし、全国20～69歳の男女を対象に「国内一般社会でのパラリンピックに関する認知と関心（2025年）」について調査を実施しました。

パラリンピック研究会では、 2014年、2017年、2021年と3回にわたり、パラリンピックに関する認知や関心、東京2020大会のボランティア意向、東京大会への期待等を質問項目とする社会調査を行い、今回が4回目の調査となります。