【戦後80年の節目を迎える今、平和を知り、考える総量を増やす】2025年の平和意識に迫る調査レポートとソーシャルレターを公開

“今後の日本・世界は平和になる”と思う人は約1割9割超が平和を願うものの、平和のために行動を起こすことへは8割弱がハードルを感じている

人と社会のために問いを探究する、リサーチとプランニングの会社であるQO株式会社（代表取締役社長：恒藤優／本社：東京都中央区、以下「QO」）は、社会課題に光を当てるSocial Issue Lab（以下、SIL）の一環として、「平和」をテーマとした調査レポートと、調査を踏まえ着目した生活者の生声をまとめたソーシャルレターを発表しました。

本調査は、NPO法人ボーダレスファウンデーション（以下、ボーダレスファウンデーション）との共同プロジェクトとして、一般生活者約2,000人を対象に実施したものです。調査結果は、平和について考える“総量”を増やすことを目指し共催する企画展「へいわのつくりかた展（開催日：2025年8月9日～11日）」のなかでも公開いたします。