子どもがサッカーをするために「借入」を経験した世帯は38%に上昇。 認定NPO法人love.futbol Japanが日本の「貧困」と「サッカーの機会格差問題」に関する調査報告書を公開。

経済的な貧困や社会格差によるスポーツの機会格差の解消に取組む認定NPO法人「love.futbol Japan」は、今春の活動で支援した40都道府県266世帯を対象にアンケート調査を実施しました。調査の結果、支援世帯のうち約60%が世帯年収200万円以下、38%の世帯が子どもがサッカーをするために「借入」をしたことがあるなど、経済面の課題が確認されました。本調査は毎年実施し今回で4回目になります。日本で経済・社会格差を理由に「サッカーをしたくてもできない子どもたち」を関する課題とニーズ、当事者の声をまとめています。