旬のトピック、最新ニュースのマピオンニュース。地図の確認も。

協同組合が連携してSDGsに関わる連続シンポジウムを開催 第9回「暮らしを支える医療・福祉」

2025年11月28日05時40分 / 提供:PR TIMES

2025年は国際協同組合年。これを機に、協同組合のSDGsに関わる様々な社会課題についての取り組みと課題を考えます。

[画像1: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/73206/17/73206-17-d4f8a1b6bf0f52547b6a2d4fef06518e-3900x2768.jpg?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]
協同組合はあなたの身近なところに

2025国際協同組合年(International Year of Cooperatives)にあたり、日本の協同組合組織等で構成する2025国際協同組合年全国実行委員会は、SDGsに関わる社会的課題について協同組合がどのように取り組んできたのか、今後の課題は何かを明らかにする連続シンポジウムを開催しています。
第9回は12月13日(土)「暮らしを支える医療・福祉」をテーマに開催します。協同組合のことを知りたい方、テーマにご関心のある方はぜひご参加ください。

”協同“がよりよい世界を築く~第9回シンポジウム「暮らしを支える医療・福祉」
https://www.japan.coop/wp/20941
[表: https://prtimes.jp/data/corp/73206/table/17_1_e085aa96c2d8418ea3f2d4853b8c8bfe.jpg?v=202511280646 ]
主なプログラム
●特別報告
「助け合いの地域づくりを共に~誰もが自分を生かして幸せに暮らせる社会をつくろう~」
公益財団法人 さわやか福祉財団 理事長 清水 肇子氏
「ノウフクは日本を世界を救うか?」
一般社団法人 日本農福連携協会 会長理事 皆川 芳嗣氏
●事例報告
「介護サービスでの社会参加と協同の実践」
福井県民生活協同組合 常務執行役員 蓬莱谷 修久氏
「誰もが健康で居心地よくくらせるまちづくりへ」
愛媛医療生活協同組合 愛媛生協病院 副院長 原 穂高氏
「ブランディングが紡ぐ病院協同」
愛知県厚生農業協同組合連合会 足助病院 病院長 小林 真哉氏
●登壇者によるパネルディスカッション
<コーディネーター>大阪大学大学院 人間科学研究科 教授 斉藤 弥生氏

本企画の趣旨
諸外国に類を見ないスピードで高齢化が進む日本では、医療・福祉・介護の分野において地域の担い手不足が深刻な課題となっており、それぞれの制度の狭間にあるニーズに柔軟に対応できる地域の助け合いの力が必要とされています。
本シンポジウムでは、そうした状況をふまえ、誰もが生き生きと暮らし続けられる地域共生社会の実現に向けて取り組んでいるさまざまな事例をご紹介し、協同組合による多様な組織との連携の可能性を探り、これからの課題や展望について多角的に考える場とします。

参加方法
- 申込はこちらから https://ws.formzu.net/fgen/S87841596/
- 申し込まれた方にオンライン会議URLと資料をメールでご案内します。

連続シンポジウムについて
2025国際協同組合年全国実行委員会は、活動目標「協同組合に対する理解を促進し、認知度を高めること」「協同組合の事業・活動・組織の充実を通じてSDGs達成に貢献すること」にもとづき本年、9つのテーマで連続シンポジウムを開催。終了後は記録等も公開していますので、ぜひご覧ください。
https://www.japan.coop/wp/18498
・協同組合と国際協力
・協同組合とディーセントワーク
・環境と調和のとれた食料・農林水産業の確立
・SDGsと協同組合
・防災・減災・生活再建と地域づくりへの貢献
・こども・若い世代が主役の社会をめざして~みんなで育てる未来~
・食料安全保障をめぐる状況と協同組合が果たすべき役割
・地域の未来を共創する協同組合のジェンダー平等
・暮らしを支える医療・福祉

2025国際協同組合年全国実行委員会
国連が2025年を国際協同組合年に定めたことを受け、協同組合のSDGsへのいっそうの貢献と協同組合への認知・理解を広げる取り組みを進めるために、国内の各種協同組合が国際協同組合年の趣旨に賛同する組織と共に、2024年7月9日に発足しました。
構成:実行委員38名、監事2名、賛助会員2名
事務局:一般社団法人日本協同組合連携機構(JCA)
https://www.japan.coop/wp/16082

一般社団法人 日本協同組合連携機構(Japan Co-operative Alliance、略称:JCA、代表理事会長:山野徹 JA全中代表理事会長、代表理事副会長:新井ちとせ 日本生活協同組合連合会 代表理事会長)は、協同組合の健全な発展と持続可能な地域のよりよいくらし・仕事づくりを目的に、農林水産・購買・金融・共済・就労創出・福祉・介護・医療など幅広い分野の協同組合を横断する常設の法人組織として2018年4月1日に発足しました。
https://www.japan.coop/
[画像2: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/73206/17/73206-17-450238202ba48af98da67a9225389310-389x135.png?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]

企業プレスリリース詳細へ
PR TIMESトップへ

続きを読む ]

このエントリーをはてなブックマークに追加

リリースカテゴリのその他の記事

地図を探す

今すぐ地図を見る

地図サービス

コンテンツ

電話帳

マピオンニュース ページ上部へ戻る