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店頭グッズに、カカオ豆の外皮を再利用。チョコレート専門店、VANILLABEANS 各店舗にてカカオ香る「カカオハスクの森のタンブラー」を12月8日(木)に販売開始

2022年12月05日17時15分 / 提供:PR TIMES

年間約12トンの「カカオハスク」が生まれ変わる

チョコレートデザイン株式会社(代表取締役社長:八木克 尚、本社所在地:横浜市)は、アサヒユウアス株式会社(代表取締役社長:高森志文、本社所在地:東京)との共同開発により誕生したサスティナブルプロダクツ「カカオハスクの森のタンブラー」を販売します。12月8日(木)から「アサヒユウアスモール」と当社チョコレートブランド「VANILLABEANS(バニラビーンズ)」各実店舗にて開始いたします。

[画像1: https://prtimes.jp/i/30236/17/resize/d30236-17-2d3c4a678a5332355d64-3.jpg ]

タンブラーの主原料、カカオハスクについて

[画像2: https://prtimes.jp/i/30236/17/resize/d30236-17-377d7fca0f94d57e3598-1.jpg ]

カカオハスクは、チョコレートの原料となる「カカオ豆」の外皮です。
カカオ豆を焙煎・粉砕する時に外皮の「カカオハスク」と、中身の「カカオニブ」に分けられ、カカオハスクはチョコレートを作る過程で使うことがありません。
チョコレートデザイン株式会社では、チョコレート生産によって年間でおよそ12トン排出されるカカオハスクをアップサイクルする方法の1つとして、アサヒユウアス株式会社とのタンブラー開発へと至りました。

商品概要

商品名:カカオハスクの森のタンブラー
英表記:TUMBLER IN THE FOREST -CACAO HUSK-
チョコレートの原料になる、カカオ。チョコレートの製造で使用するのは、種子の部分のみでハスク(外皮)はローストの過程で除去され、通常は廃棄されてしまうもの。そんなハスクをアップサイクルした、タンブラーが誕生しました。甘いカカオの香りをお楽しみください。

[画像3: https://prtimes.jp/i/30236/17/resize/d30236-17-c25d9db52d5e8cc8851f-2.jpg ]

開発:アサヒユウアス株式会社
原料:カカオハスク(30%)、ヒノキ間伐材(25%)、ポリプロピレン(45%)
容量:475ml / 耐熱性:110°C、食洗機不可、電子レンジ不可
サイズ:直径 約90mm(飲み口部分)、高さ 約117mm、外箱サイズ約93×93×118mm
価格:1,980円(税込) / 販売開始:2022年12月8日(木) ~
・火のそばに置かない、強い衝撃を与えないでください。
・香りは使用と共に薄れます。
・飲み物を入れて長時間放置すると、色や香りが移ることがありますが、安全上に問題はありません。

販売先一覧

■ バニラビーンズ みなとみらい本店(横浜市中区海岸通5-25-2 シャレール海岸通1F)
■ バニラビーンズ 川崎店(川崎市川崎区駅前本町26番地2-1042 川崎地下街「アゼリア」内)
■ VANILLABEANS THE ROASTERY(横浜市中区新港2-14-1 横浜ハンマーヘッド 2階)
■ VANILLABEANS BAYSIDE(横浜市金沢区白帆5-2三井アウトレットパーク 横浜ベイサイドCブロック1F)
■ アサヒユウアスモール:https://asahiyouus.official.ec/

アサヒユウアス株式会社について

アサヒユウアス株式会社(代表取締役社長:高森志文、本社所在地:東京都墨田区)は、2022年1月1日設立、「森のタンブラー」や「もぐカップ」、サステナブルクラフトビールなど生活者に身近で伝わりやすいサステナブル商品やサービスを提供することを通じて「たのしさ・おいしさ・ここちよさ」がめぐる未来を共創し、アサヒグループが掲げる持続可能な社会の実現を目指しています。

[画像4: https://prtimes.jp/i/30236/17/resize/d30236-17-fb37927575bbf8cdea8c-0.jpg ]

チョコレートデザイン株式会社について

横浜に本社を置くチョコレートデザイン株式会社(代表取締役:八木克尚(やぎ かつひさ))は2000年3月1日設立、「チョコレートで世界を幸せに」を理念に掲げ、お客様、作り手、カカオ原産国も幸せになる仕組み作りを行っています。メインブランド「VANILLABEANS(バニラビーンズ)」は、2000年4月3日事業開始、2007年からフェアトレードチョコレートの導入を開始し、ガーナに小中一貫校を建設するプロジェクトや農園事業の支援など売上金を活動費用にあて、原産国へのサポートも行っています。

[画像5: https://prtimes.jp/i/30236/17/resize/d30236-17-28cd8127f2950f4030fb-4.jpg ]

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