【個人投資家800人の意識調査】トランプ関税ショックで３割が慎重に。ただし、20代は積極的に株を売買

個人投資家がトランプ関税ショックをどのように受け止めているのか、また、今後の見通しや方針をどう考えているのかを調査しました。

オンライン株式スクール「株の学校ドットコム」（運営会社：株式会社トレジャープロモート、東京都千代田区、代表取締役社長：瀬川 丈）では、株式投資に取り組む全国の個人投資家800人を対象に、今年４月の「トランプ関税ショック」が、その後の株取引に与えた影響についてアンケート調査を実施しました。

その結果、全体の半数以上の人が「影響があった」と回答。具体的な影響としては、「売買に慎重になった」と回答した人が36.6％で最多になりました。ただ、20代に限定して見てみると、「売買に積極的になった」「積み立ての金額を増やした」と回答した人も多く、世代による受け止めの違いが見えてきました。