2022年の電子機器メーカー上位10社の半導体消費は前年比7.6％減、Gartner調べ

ガートナージャパン(Gartner)は2月6日、2022年の主要電子機器メーカーによる半導体消費に関する調査結果(速報値)を発表した。

それによると、電子機器メーカー上位10社の顔触れは2021年と同じで、その半導体購入額は前年比7.6％減となったという。また、半導体消費全体に占める割合は37.2％となったという。購入額が減少した背景には、世界的なインフレや景気後退などの影響から、PC/スマートフォン(スマホ)の需要が弱まり、主要電子機器メーカー各社が中国のゼロコロナ政策も加わり生産量を減少させたためだと同社では説明している。

上位10社のうち、順位が入れ替わったのはDell Technologiesとソニーで、2021年5位だったDellは同年4位だったBBK Electoronicsと入れ替わり4位に上がり、2021年10位だったソニーは、同9位だったHon Hai Precision(鴻海精密工業)と入れ替わり9位に上がっている。また、上位10社中、Samsung Electronicsとソニーだけ前年比でプラス成長を達成している(デザインTAMベース)。

トップは4年連続でAppleで、自社設計のアプリケーションプロセッサへの継続的な移行により、MPUへの支出を同11.7％減とさせた一方、メモリ以外の半導体への支出が同2.8％増となったという。

2位であるSamsungの半導体消費は同2.2％増で、中国のゼロコロナ政策によって、競合他社が生産の停滞などの影響を受けたことなどもあり、スマホ市場でのシェアが拡大し、半導体消費も増えたという。

プラス成長を果たしたもう1社であるソニーは、PlayStation 5に対する世界的な需要の高止まりもあり、半導体消費額が増加したという。しかし、年間を通じて深刻な半導体不足と物流網の混乱が続いたことから、需要水準に見合う生産量を上げることはできなかったともしている。

なお、2022年の半導体売上高のうち、メモリが約25％を占めているが、2022年後半に入ると需要低迷から価格が急落しており、その影響からデバイス別で見た成長率はもっとも低い同10.0％の減収となったという。ガートナージャパンのアナリストでシニアディレクターを務める山地正恒氏は、「上位10社の主要電子機器メーカーがメモリ支出の49.2％を占めているため、結果としてメモリ支出額が大幅に減少しました」と説明している。