東大などが新型コロナワクチンに関するツイートを分析　職域接種が転換点

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東京大学(東大)・国立情報学研究所(NII)・千葉商科大学・科学技術振興機構(JST)の4者は12月23日、2021年1月～10月にTwitterにて日本語でつぶやかれた「新型コロナワクチン」についてのツイートの分析を行った結果、2021年6月の職域接種の開始を境に、関連ニュース・ワクチン政策・陰謀論とユーモアなどの割合が減り、接種の予定や報告、自身の副反応といった個人的事柄の割合が増えていることを発見したと共同で発表した。

同成果は、東大大学院 新領域創成科学研究科複雑理工学専攻の小林亮太准教授(東大 数理・情報教育研究センター准教授兼務)、同・中山悠理大学院生、NII 情報学プリンシプル研究系の武富有香特任研究員、同・須田永遠特任研究員、千葉商科大の橋本隆子教授、NIIの宇野毅明教授、同・喜連川優所長、東大 生産技術研究所の豊田正史教授、同・吉永直樹准教授らの国際共同研究チームによるもの。詳細は、インターネット時代のデジタル医療とヘルスケアに関する全般を扱う学術誌「Journal of Medical Internet Research」に掲載された。

ワクチンに対する人々の考えなどを調べることは、公衆衛生における重要な課題の1つだ。しかし従来のアンケート方式では、コストの問題から大規模な調査を何度も行いにくいこと、質問項目の設定次第で結果が大きく変わる可能性があること、被験者が控えめに回答する傾向が多いことなどの問題があった。そこで研究チームは今回、日本で特に利用者の多いソーシャルメディアであるTwitterにおいて、長期間にわたるツイートデータを時系列的に分析することで、ワクチンに関する人々の興味・関心の変化を調査したという。

まず、2021年1～10月に投稿された「ワクチン」を含むすべての日本語ツイートとして、約800万ユーザによる約1.1億ツイートが収集したのち、機械学習を用いて「ワクチン接種についての個人的感想」や「ワクチンの有効性に関する議論」、「政策に対する意見」などの15個のトピックに分類した。

次にトピックの意味解釈のため、各トピックからランダムに抽出されたツイート群について、データサイエンスおよび文学の研究者が協力して精査し、(1)個人的な事柄・(2)ニュース・(3)政治・(4)陰謀論とユーモアという4つの主要な話題へと整理された。

続いて、各テーマのツイート割合の時間変化を調査。2021年1月当初は個人的な事柄(約30%)、ニュース(約30%)、政治(約25%)、陰謀論とユーモア(約15%)と、分散していたというが、6月以降には「ワクチン接種の予定」「接種後の体調や副反応」などの個人的事柄が急増。10月には、個人的事柄は、「ワクチン」を含むツイートの中で約70%に達していたことがわかったとする。これは、6月以降にユーザの興味・関心が個人的事柄に集中したことを示唆しているという。

また、陰謀論関連の単語が含まれるツイートはわずか6%と小さく、その中には冗談のツイートも多かったとする。このことから研究チームは、日本語版のTwitterがワクチン関連の陰謀論の温床にはなってないことが示唆されたとした。

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最後に、6月以降に個人的事柄が急増した理由を調べるため、(A)医療従事者の接種開始(2月)、(B)高齢者の接種開始(4月)、(C)職域接種開始(6月)、(D)東京オリンピック(7月)といった主要イベントが、ツイートされる話題に与える影響の分析が行われた。その結果、(C)職域接種、(D)東京オリンピックの2つのイベントがツイートに与える影響が大きいことが明らかになった。また特に、職域接種が開始された2021年6月21日以降に個人的事柄の割合が急増加したという。この結果は、多くの人がワクチン接種を受けられるようになったこの日以降に、ユーザの興味・関心が個人的事柄に集中したことを示唆しているとする。

今回の結果から、職域接種が始まると同時にユーザの関心がワクチン接種の個人的な体験に集中し、接種後の体調や副反応に対する準備など、接種する上で重要な情報がTwitter上で共有されたことが示されているとした。

ソーシャルメディアの問題として、陰謀論や偽情報の拡散によるワクチン接種に与える負の影響も危惧されたが、今回の分析では陰謀論のツイートはあまり見られなかったことから、Twitterはワクチン接種を阻害する要因にはならなかったことが推測された。以上のことから研究チームは、Twitterが日本における迅速なワクチン接種率向上の一因になった可能性が示唆されるとする。