阪大など、産後うつを身体症状を基に早期発見する調査尺度を開発

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大阪大学(阪大)と京都大学(京大)の両者は12月16日、産後・子育て世代の女性の身体症状から、うつ症状をスクリーニングする自己記入型スケール「Multidimensional Physical Scale(MDPS)」を開発したことを共同で発表した。

同成果は、阪大大学院 医学系研究科先進融合医学共同研究講座(共同研究講座:ツムラ)の竹内麻里子医員、同・萩原圭祐特任教授(常勤)、京大大学院 教育学研究科の明和政子教授らの共同研究チームによるもの。詳細は、精神医学に関連する幅広い分野を扱う学術誌「Frontiers in Psychiatry」に掲載された。

産後うつとは、出産後数か月以内に発生するうつ病のことをいう。出産によるホルモンの急激な変化、出産そのものによるストレスや疲労、周囲のサポート体制の有無などが関係しているとされ、出産後の経過が正常な場合でも、何らかの精神的な変調を経験する女性が多いとされる。これまで産後うつは、産後数か月をピークに10～15%の母親に見られていた。

しかし近年はコロナ禍の影響により、その割合は20～30%に増加している上、重症化の傾向があると報告されているという。ところが、産後の健診では母親自身の健康にスポットがあたる機会が少なく、また子育てにおける負の感情を吐き出しにくいという日本の育児環境や、最初に身体症状を主訴に非専門医を受診することが多いなどの理由から、産後うつのスクリーニングは困難だったとする。

また、世界的によく使用されている「エジンバラ産後うつ病質問票」でさえ、質問に答える際に環境設定が必要であり、これまでのうつ尺度は評価環境に影響されるという問題点があった。さらに、産後うつはこれまで産後1年以内のものと考えられてきたが、近年にはその遷延化(せんえんか)が指摘されつつあるため、出産を契機に心の健康を損なう可能性が大いにあるという。

そこで研究チームは今回、漢方の「気血水」の概念に基づいた身体症状に関する17項目の質問を5つのカテゴリーに分類し、それを組み合わせることで、軽症以上のうつ症状をスクリーニングできる尺度を開発することにしたとする。

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そして子育て世代(産後0～6年以内)の女性1135名を対象に、MDPSに加え、世界的に広く使われているうつ尺度「BDI-II」との検証が行われた。すると、両者の高い相関性を見出すことができたという。

さらに、1135名のうちから偏りなくランダムに抽出した785名を学習用データとし、産後うつのリスク因子を加えて「多変量ロジスティック回帰分析」を行った上で、MDPSに「月経再開の有無」を加えた「MDPS for mothers(MDPS-M)」が作成された。その検討の結果、MDPS-Mは、子育て世代の女性における軽症以上のうつを、感度84.9%、特異度45.7%で検出できることが判明したという。検証用データとして残りの350名においても同様の解析を行ったところ、感度84.4%とほぼ同様の結果が得られ、その妥当性が確認された。

今回の研究成果により、身体症状をもとに産後・子育て世代の女性の軽度のうつ症状の早期発見が可能になった。MDPSは気血水概念に基づく質問であるため、回答結果を受けて食事などの生活指導を始め、薬物治療までの具体的介入方法が想定されるという。産後の母親の身心を支えることで、子供の成長や母親自身のその後の人生もより健康的なものになっていくだろうとする。

MPDSの長所は、身体症状に関する質問であるため、抵抗なく答えられ、かつ評価環境に左右されないところにあるという。そのため非専門医でも扱いやすく、子育て世代のうつのスクリーニングに役立つことが考えられるとした。また今後は、子育て世代の女性以外の勤労年代や男性にも使える尺度として改良していくことで、社会全体へのさらなる貢献を目指すとした。