フリーターを中途採用の対象にしている企業の割合は? レバレジーズの調査

レバレジーズは12月5日、フリーターの採用意欲に関する実態調査結果の前編を発表した。これによると、中途採用を実施する企業の6割強がフリーターが採用対象者に入るという。

同調査は同社が10月24～26日にかけて、中途採用を実施している企業の中途採用担当者を対象にインターネットにより実施したものであり、有効回答者数は300人。なお、同調査ではフリーターを18～34歳の非正規雇用と定義する。

正社員の中途採用でフリーターは採用対象者に入るか聞いたところ、65%が「採用対象者として考えている」と回答した。

フリーターが採用対象者に入ると回答した企業に、フリーターを正社員として採用したことがあるか尋ねると、採用したことがあるとの回答が計84.7%に上る。

過去にフリーターを採用したことがあるが現在は採用を実施していないと回答した企業に、その理由を聞いたところ、「新型コロナウイルスの影響により採用人数を絞っているから」と「短期離職が多かったから」がいずれも38.2%で最多だった。

正社員の中途採用におけるフリーターの採用状況を従業員規模別に見ると、会社規模が大きいほど、過去の経歴よりもポテンシャルに重点を置いた採用を行っている傾向にある。

フリーターの採用を始めた目的を複数回答で尋ねたところ、「採用数を確保したいから」(53.6%)が最多、「早急に人員確保を行いたいから」(39.7%)が続き、人手不足を補うための理由が上位に並ぶ。

一方、「人件費を抑えたいから」(28.9%)や「採用コストを抑えたいから」(28.4%)などコストに関わる回答は、約3割だった。

フリーターの採用手法を見ると、最も多いのは求人広告(56.7%)であり、以下、ハローワーク(51.5%)、人材紹介(42.3%)が続く。

今回の調査結果について同社は、採用対象者の経歴や雇用形態以外を評価する企業が増加傾向にあることが背景と推察すると共に、人手不足の深刻さもうかがえるとしている。

また、フリーターの採用を始めた目的でコスト面を挙げる回答は多くなかったものの、実際にフリーターを採用する際はコストを抑えた採用手法を利用している会社が多いと見る。