台湾の半導体市場動向調査会社であるTrendForceは、2022年第3四半期のDRAM市場の売上高が前四半期比28.9%減の181億9000万ドルにとどまったと発表した。
このマイナス成長率は、2008年のリーマンショックに次いで2番目に大きいものである。第3四半期については、コンシューマーエレクトロニクスの需要が引き続き縮小するにつれて、DRAM契約価格の前四半期比減少率が10〜15%に広がったほか、他のタイプのDRAM製品の出荷と比較して比較的安定した傾向にあったサーバーDRAMの出荷も、バイヤーが在庫レベルを調整し始めたため、前四半期から減速している。