パソナグループは、11月11日、「“大離職時代”の企業活動への影響に関する調査」の結果を公開した。調査は、8月5日〜16日、日本、アメリカ、カナダ、香港、台湾、韓国、タイ、ベトナム、マレーシア、シンガポール、インドネシア、インド 計12カ国・地域の821社を対象に行った。
コロナ禍で従業員の仕事に対する価値観などが変化したかという質問に対し、全体の79%が「変化した」と回答し、続いて、どの項目で従業員の変化を感じているかという質問では、「勤務形態に対する要望」という回答が84%に上った。コロナ禍を経て在宅勤務が普及したことなどが大きく影響していると考えられる。