2010～2019年度で大人のADHDの年間発生率が21.1倍に増加、信州大調査で判明

信州大学(信大)は10月14日、全国の診療データベース「NDB」を用いて、日本における「注意欠如・多動症(ADHD)」の新規診断数の調査を実施した結果、その年間発生率は、2010～2019年度の間に0～6歳の子供で2.7倍、7～19歳で2.5倍、20歳以上の大人で21.1倍に増加したことを明らかにし、中でも2012～2017年度にかけて成人での発生率の増加が最も顕著だったと発表した。

同成果は、信大 医学部 子供のこころの発達医学教室・精神医学教室の篠山大明准教授、同・本田秀夫教授らの研究チームによるもの。詳細は、臨床ケアやヘルスケアなどを含む医療に関する全般を扱うオープンアクセスジャーナル「JAMA Network Open」に掲載された。