一般従業員が考える、最も生産性が上がる勤務場所とは? 2位「本社オフィスのみ」

WeWork Japanは10月4日、「コロナ禍長期化における働き方」に関する調査結果を発表した。同調査は7月25日～27日、主にオフィス内で勤務し、従業員20人以上の企業に勤める20～60代の1,400名を対象にインターネットで実施した。

勤務先で、オフィスでの勤務とテレワーク勤務のどちらの働き方でも認められているか尋ねたところ、55.6%が「認められている」と答えた。昨年調査時(48.0%)より増加している。従業員数1,000人以上の企業で働く一般従業員では66.0%、従業員数1,000人未満の企業で働く一般従業員では41.3%で、従業員数の多い企業の方が働き方の柔軟性が認められている傾向にある。