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シュローダー 気温上昇予測ダッシュボード (2021年第1四半期)

2021年05月31日17時01分 / 提供:Digital PR Platform

取り組みの加速とともに過去最低値を更新

アンドリュー・ハワード サステナブル投資グローバル・ヘッド

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シュローダーの気温上昇予測ダッシュボードが予測する長期的気温上昇が、3四半期連続で徐々に低下しています。
2021年第1四半期のさまざまな事象を踏まえた最新予測によると、現在の変化のペースが続いた場合の産業革命前の水準と比較した気温上昇は3.6℃です。昨年夏の予測値は3.9℃でした。この記事では、石油・ガス投資と炭素価格の変化について解説します。

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気温上昇予測ダッシュボードとは
気候変動は今やグローバル経済を大きく左右するテーマの一つです。シュローダーは、気候変動に対処するために世界の政策立案者や企業が実施する対策の変化から示唆される長期的な気温上昇予測を客観的に示す指標として、2017年に気温上昇予測ダッシュボードを開発しました。気温上昇予測ダッシュボードでは、政策目標から再生可能エネルギー容量に至るまで幅広い領域を検証し、2015年に世界のリーダーが合意したパリ協定の目標に照らした進捗を追跡しています。21世紀の世界の平均気温上昇を産業革命以前に比べて2℃より十分低く保ち、1.5℃に抑える努力をすることを目指して結ばれたパリ協定の加盟国は、現在189カ国に達しています。

気温上昇予測ダッシュボードの最新予測値
最新の予測によると、現在の変化のペースが続いた場合の産業革命前の水準と比較した気温上昇は3.6℃です。2020年第4四半期の3.7℃から低下し、過去最低記録を更新しました。気温上昇予測ダッシュボードの予測値が2℃未満の目標と一致するまでにはまだ大きな開きがありますが、勢いの兆しを明確に見て取ることができ、明るい材料と言えます。

今後の動き:COP26の開催と2020年のSBTi参加企業50%増
2021年は、おそらく転換の年になるとみています。11月には第26回気候変動枠組条約締約国会議(COP26)が開催され、パリ協定の採択から5年目の節目の会議となります。COP26は当初2020年の開催が予定されていましたが、新型コロナウイルスの影響により今年に延期されています。COP26はパリ協定の採択以降積み重ねられてきた各国の具体的な気候変動対策を議論し、連携させることを目的としています。成功すれば、世界の温室効果ガス排出量を今後数十年でゼロに抑えるために必要な、持続性のある削減に弾みをつけることができます。
これまでと同様、数カ月後に開催される会議に向けてその準備期間の盛り上がりが予想され、世界の炭素排出量またはGDPのおよそ7割を占める国々が経済の完全な脱炭素化へのシフトを既に公表しています。Science Based Targetsイニシアティブ(SBTi)の下でパリ協定に沿った目標を設定した企業は昨年およそ50%増加し、この動きに加わる企業はますます増え続けています。
こうした勢いが気温上昇予測ダッシュボードの変化として現われています。年次データを使用する一部指標は最新値ではないですが、更新頻度の高い指標に現在現われている動きと同じ方向性だとすれば、今後も予測値の低下が期待されます。

2021年第1四半期の2つの影響:石油・ガスへの投資減少と炭素価格の上昇
2021年第1四半期は気温上昇予測ダッシュボードの予測値の改善に2つの領域が大きな影響を与えました。
1つ目は、石油・ガスへの投資が減少傾向にあることです。シュローダーでは、今後の投資の伸びの兆しとして、上場企業の設備投資と既存の資産とを比較することで業界の投資額を調査しています。石油・ガスへの投資の伸び率は、原油価格の回復基調にもかかわらず、2020年初めから低下しています。
2つ目は、EU域内排出量取引制度(EU ETS)と、米国地域温室効果ガスイニシアティブ(RGGI)のオークションでの炭素価格が高騰していることです。世界初、世界最大規模の排出量取引制度であり、EUの気候変動政策の礎となるEU ETSは過去最高を更新し続け、足元の価格はCO21トンあたり40ユーロを超えています。
気候変動目標を達成するためにはスケールや幅広さにおいて改善が必要があり、そのためには炭素価格のさらなる上昇が求められると考えています。近年は産業界からの排出量が大幅に抑制されている一方で価格上昇が続いており、こうした動きの力強さと政策措置の効果が実証されています。

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2021年と、COP26開催までの動きを期待感を持って注目しています。多くの主要国の政策立案者が、公約を実行に移すための具体策をすでに打ち出しています。これが協調的なグローバルアクションに向けた下地となり、世界経済を脱炭素化の軌道に乗せるために必要となる温室効果ガス排出量の持続的削減を下支えすることになります。

変化のまとめ
以下は前回の情報更新(2020年第4四半期)と比較した各指標の変化をグラフで示しています。

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関連リンク
シュローダーの視点
https://www.schroders.com/ja-jp/jp/asset-management/insights/
ESG/サステナビリティ用語集
https://www.schroders.com/ja-jp/jp/asset-management/insights/thought-leadership/an_a-z_of_sustainability_terms/

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