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ネクストエデュケーションシンク社、企業ニーズの高まりを受けてオンラインで短期に新入社員、営業社員、技術社員のビジネス創造力、企画力強化が図れる「DXリテラシー育成・認定パック」を6月19日緊急発表

2020年06月19日16時45分 / 提供:@Press

科学的なHRテック手法でのスキル・コンピテンシーアセスメント、教育研修、組織人財分析コンサル専門の教育サービスベンチャー、株式会社ネクストエデュケーションシンク(略称:NET)(本社:東京都文京区、代表取締役:斉藤 実)は、コロナ禍により、ますます喫緊の課題となった企業のDX(デジタル化)ニーズに対応する「DX人財」を早急に育成するための第一歩として、1カ月という短期間からDXリテラシーを学び、企業でDXレベルまで認定できる「DXリテラシー育成・認定パック」を2020年6月19日に緊急発表しました。

画像1: https://www.atpress.ne.jp/releases/216312/LL_img_216312_1.jpg
DXリテラシー育成・認定パックTOPページ

<内容>
コロナ禍により、AIやDX(デジタル・トランスフォーメーション)の重要性はますます強まるなか、特定の社員、部門ではなく、全ての社員をDX人財へ育成したいというニーズが増えています。新入社員から「DX」に対して意識付けを始めることはもちろん、全社員からDXリテラシー、ビジネス創造力、企画力を底上げをすることで、時代の危機感を全社に広めていきたい、といった企業からのニーズが高まっています。

DXは、IT×ビジネスイノベーションによるデジタル変革のことであり、今後の企業成長を考えたとき、経営者・事業開発・人事部などは、DX推進の必要性を強く理解されており、時代の危機感を感じた企業のDX人財育成のご相談も増えています。

しかし企業の現場では忙しい日常の業務に忙殺され、DXは専門の部門がやることと考えているなど、自分にとってのDXの必要性を実感されていない方々も多くいらっしゃいます。本「DXリテラシー育成・認定パック(DX検定+eラーニング2020)」は、そのような方々も含め、「DXリテラシーレベル認定(DXプロフェッショナル/DXエキスパート)」という明確な到達目標のもと、DXリテラシーを短期で育成しようというものです。

対象は、すべてのIT関連企業、ユーザー企業の情報システム事業、DXビジネス推進企業等、新入社員、内定者、営業社員、若手社員、管理職の方々です。

「DX検定(TM)(正式名称:日本イノベーション融合学会*ITBT(R)検定)」は、デジタル・トランスフォーメーション(DX)時代の社会の発展・ビジネス全般に必要な、デジタル技術によるビジネスへの利活用を進めるために、日々爆発的に増加する新世界のテクノロジー用語のうち、新しい社会をリードするDX人財として理解すべき先端IT技術トレンドと、ビジネストレンドの用語知識を幅広く問う検定です。

IT分野のビジネスには、AI、IoT、ロボット、RPA、クラウド、5G、セキュリティ等が必要とされる社内や顧客の様々なニーズを把握し、企画や提案ができるまでの最新のIT知識・キーワードとビジネストレンド全体観、スピード感あるビジネス展開が不可欠ですが、本検定では、その知識の有無を可視化し、また受験をきっかけに学ぶことによって、これからのAI、デジタル・トランスフォーメーションの時代に先見性をもって生き抜くことができるIT人財、営業人財、ビジネス創造人財を目指すことができます。

その検定準拠のeラーニング教材である「DX Study(TM) eラーニング2020」は、IT技術トレンド(IT技術知識)編とビジネストレンド(ビジネス知識)編の両分野から厳選した最新の必須用語を学習のための「eラーニング」です。

学習することで、世界のビジネスを変革している先進のIT技術と、ビジネスモデル全般の知識が身に付き、これまで知らなかったことに自ら気付くとともに、学習後は、自信を持って主体的に新時代のビジネスを切り開けるように意識が変わります。

また「DX検定(TM)」は、2020年より以下のように、企業で社員の目標となるDXレベルを認定することが可能となりました。認定証も発行されます。
・スコア800以上 → 「DXプロフェッショナル レベル」
・スコア700以上 → 「DXエキスパート レベル」
・スコア600以上 → 「DXスタンダード レベル」

これにより、学習→効果測定までを一気通貫に行うことができます。社内のDX人財の育成・拡大を目指したい企業様は、このDXレベル認定をこれからの企業の社員育成で活用いただくことをお勧めします。

■ eラーニング教材+DX検定 セットパックの進め方イメージ
eラーニングの学習後に、DX検定をセットし、研修効果測定ができる特別パックです。

【スケジュールイメージ】
「DX Study(TM) eラーニング2020」で学習
<(例)2020年6月中旬~7月中旬など>

DX検定(TM) <第5回2020年7月>受検
※50名様以上の団体受験の場合、別途企業向けの検定実施日も設定可能ですのでご相談ください。

標準価格:15,800円(税抜)/17,380円(税込)のところ
セットパック特別価格:15,000円(税抜)/16,500円(税込)にてご提供

■『DXリテラシー育成・認定パック(DX検定+eラーニング2020)』ページ
https://www.nextet.net/product/itbtpack

■「DX Study(TM) eラーニング2020」教材ページ
https://www.nextet.net/product/itbt

■2020年7月に第5回の検定が実施される「DX検定(TM)」の公式サイトはこちら
https://www.nextet.net/kentei/test/index.html

■サービス概要
【サービス名】
DXリテラシー育成・認定パック(DX検定+eラーニング2020)
「DX Study(TM) eラーニング2020」

「DX検定(TM) 第5回」(2020年7月実施)

【販売価格】
<eラーニング>
標準価格:9,800円(税抜)/10,780円(税込)
<DX検定(TM)>
受検料:6,000円(税抜)/6,600円(税込)
<DX知識力向上パック>※特別価格
上記合計金額 標準価格:15,800円(税抜)/17,380円(税込)のところ
特別価格:15,000円(税抜)/16,500円(税込)にてご提供

【<eラーニング> 標準学習時間】
全分野で20時間 (1)アセスメントモード (2)トレーニングモード あり
※スマートフォン、PC、タブレットなどで同期していつでもどこでも学習可能です。

【<eラーニング> 収録用語数】
最新の240用語厳選
※編集委員会にて年2回最新用語に更新しています。

【動作環境】
次のブラウザを推奨しています。※Macintoshでは動作保証はしておりません。
<PC>Internet Explorer 11※その他のブラウザは、Firefox、Google Chrome、Edgeをご利用ください。eラーニングはスマートフォンで学習可能です。iOS/Androidともに標準ブラウザをご利用ください。

【<eラーニング・オプション> 企業管理画面】
企業の管理者向け。学習進捗状況を管理が可能。
※詳細はお問合せください

★ネクストエデュケーションシンクのアセスメント事業の特長と実績について
株式会社ネクストエデュケーションシンクでは、現代の医療が個人毎に事前に採血やCT検査などを実施してデジタルで科学的に症状把握した上で、個々の診断と処方を正確に行うのと同様に、企業を成長させる上で、いま最も重要な「人財育成」分野においても高精度のクラウド型アセスメントを活用することで、これまで難しかった個人ごとのスキルやコンピテンシー(成果を上げる行動特性)をデジタルで客観的に定量的に可視化して、一人ひとり異なる能力の伸ばし方があることに着目し、科学的な教育・研修を行う独自の効果的なDX活用のアセスメントによる人財分析・育成手法を開発。この10年間で大手・中堅企業など累計1,200社300万人以上の診断・分析を実施。
これらの統計・ビッグデータ・AI等を活用した、スピーディかつ科学的な採用、適材適所配属、評価、リーダー・マネージャの「人間力」やコンピテンシー養成研修、組織人財分析、タレントマネジメントシステムとの連携、イノベーティブ人財の発掘・研修などで、経営視点からの企業人財支援で実績を上げてまいりました。

株式会社ネクストエデュケーションシンク
http://www.nextet.net/
株式会社ネクストエデュケーションシンク Facebookページ
http://www.facebook.com/nexteducationthink

■会社概要
名称 : 株式会社ネクストエデュケーションシンク
代表取締役: 斉藤 実
所在地 : 東京都文京区本郷5-1-16 VORT本郷3F
設立 : 1999年10月25日
事業内容 : 人財アセスメント、組織分析、人財コンサルティング事業、
教育・研修事業、人財育成関連システム開発事業、他
資本金 : 3,000万円
加入団体 : 日本イノベーション融合学会(IFSJ)、
社団法人日本情報システム・ユーザー協会(JUAS)、
社団法人コンピューターソフトウェア協会(CSAJ)、
日本テスト学会、東京商工会議所、一般社団法人iCD協会(iCDA)
URL : https://www.nextet.net/

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プレスリリース提供元:@Press

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