大日本印刷　気候変動への取り組みでCDPの最高評価「Aリスト企業」に2年連続認定

2030年度目標のGHG排出量40％削減（2015年度比）に対し、2022年度に36.5％を達成

大日本印刷株式会社（本社:東京　代表取締役社長:北島義斉　以下:DNP）は、企業等の環境関連の戦略や取り組みなどを評価・認定する国際的な非営利団体CDP＊1（本部：イギリス・ロンドン）から今回、気候変動の分野で、最高評価である「Aリスト企業」に認定されました（気候変動分野の「Aリスト企業」は世界で346社）。

[画像: https://prtimes.jp/i/69194/545/resize/d69194-545-a7fd217d0b57bc57bbf8-0.jpg ]

【CDPの認定について】
CDPは、世界の企業や都市に対して、気候変動対応の戦略や温室効果ガス（GHG）排出量削減の取り組みなどを評価する世界有数のESG評価機関です。
各社の情報開示の包括性・リスク管理・高い目標設定・リーダーシップ等の情報から、独立した手法で企業を評価し、「A」～「D-（マイナス）」のスコアを付与します。その評価プロセスは、気候変動に関する情報開示の枠組みであるTCFD（気候関連財務情報開示タスクフォース）の提言にも準拠しています。2023年には、136兆米ドル以上の資産を持つ740社以上の機関投資家がCDPを通じた環境情報開示を求め、過去最高の約23,000社の企業がこれに応じています。その結果、世界の約400の企業が、CDPから「気候変動」「フォレスト」「水セキュリティ」の分野で「Aリスト企業」として認定されました。

【DNPの気候変動への取り組みについて】＊2
DNPは、事業活動と地球環境の共生を絶えず考え、行動規範のひとつに「環境保全と持続可能な社会の実現」を掲げています。近年特に、地球環境に対する負荷の低減が強く求められるなか、サプライチェーン全体で環境を強く意識した活動を推進しています。

1972年には業界に先駆けて社内に環境専門の部署を設置するなど、早くから環境関連の課題解決に取り組み、環境配慮製品・サービスの開発、提供を推進しています。2020年3月には「DNPグループ環境ビジョン2050」を策定し、「脱炭素社会」「循環型社会」「自然共生社会」の実現に向けた活動を加速させています。特に、「脱炭素社会」の実現に向けて、自社拠点での事業活動にともなうGHG排出量の2050年までの実質ゼロと、製品・サービスを通じた環境負荷の低減を目指しています。2030年度までに2015年度比でGHG排出量を40％削減するという中期目標に対し、2022年度実績で、すでに36.5％の削減を実現しています。今回のCDP「Aリスト企業」への2年連続の認定は、こうした取り組みが総合的に評価されたものと考えます。
また、DNPは、世界各国のESG（環境・社会・ガバナンス）評価機関から高い評価を得て、多くのESG投資インデックスに組み入れられています＊3。例えば「FTSE4Good Global Index」（英国）に2001年から23年連続で、「MSCI ESG Leaders indexes」（米国）に2017年から7年連続で選定されているほか、企業の持続可能性を評価するEcoVadis社からシルバー評価を獲得しています。

今後もDNPは、気候変動をはじめとするさまざまな環境課題の解決に取り組み、持続可能なより良い社会、より心豊かな暮らしを実現する新しい価値を提供していきます。

＊1　CDPについて → https://www.cdp.net
＊2　DNPのサステナビリティ関連の取り組みはこちら → https://www.dnp.co.jp/sustainability/
＊3　DNPのESG投資インデックスへの組み入れ状況はこちら →
https://www.dnp.co.jp/sustainability/evaluation/index.html

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