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新産業に関するリサーチによるとプロダクトインテリジェンスを使用する企業は、前年比25%を超える成長の見込みが5.5倍以上高くなることが判明

2020年12月14日10時15分 / 提供:PR TIMES

Amplitudeグローバルレポートよりデジタル化加速への適合に苦心する企業の姿が浮き彫りに

2020年11月18日・シンガポール - プロダクトインテリジェンスの大手であるAmplitude (https://jp.amplitude.com/) は、エクスペリエンスの構築に向けた企業の姿勢や取組みに関する国際調査の結果を発表しました。Amplitude プロダクトインテリジェンスレポートによると、プロダクトインテリジェンスを事業の成長戦略として取り入れていない企業は収益機会を逃しており、またそのような企業の大半がユーザーデータを読み解いて活用するための適切なツールを持ち合わせていないことが記されています。

■ 「プロダクトインテリジェンスレポート」のダウンロードはこちら
https://info.amplitude.com/product-intelligence-report

新型コロナウイルスの感染拡大によりデジタル変革のペースが年単位から週単位、日単位へと加速する中、企業がユーザーを獲得し、また繋ぎとめるために必要な優れたデジタル製品や知識を早急に理解して構築していかなければならない状況となっています。本レポートはAmplitude監修の下、Adienceが実施した調査をまとめたものとなっております。デジタルファーストの現実にいかに企業が適合しているのかを把握するため、事業経営やプロダクトチームを監督する経営幹部レベルの役員、本部長、取締役、部長を対象として行った調査となっています。レポートでは、多くの回答者がデジタル化を最優先事項とすることに同意する一方、企業にはユーザーに対する盲点があります。ユーザーから得られたインサイトを具体的な行動に結びつけることに苦心しており、結果的に成長機会を逃していることが明らかになりました。

「刻々とユーザーが新しい行動を受け入れるため、彼らとのやり取りの一つ一つが重要となっており、直感だけで対応することができなくなっています」と、Amplitude CEOであるスペンサー・スケーツは述べています。また、「デジタルは競争にて決定的な強みとなり、事業のパフォーマンスとユーザーエクスペリエンス、そしてデータ主導型への理解との間に関連性が明確に存在することが本調査によって示されました。企業にとってデジタル化はもはや選択肢の一つにとどまらず、存続にかかわるものとなっています」と言及しました。

Amplitudeプロダクトインテリジェンスレポートにて記載されている主なポイントは次の通りとなっています。

● 消費者心理において企業には盲点がある - 97%の企業がユーザーのデジタル体験を改善することを優先する一方、71%の企業がユーザー心理の理解に向けて何から始めればよいかわからないと回答しています。また、38%の企業がデジタルエクスペリエンスを改善する上で何をすべきかわからないと回答しました。

● 顧客をいかにデジタルプラットフォームに留まらせることが大半の企業にとって悩みである - 69% の企業が、顧客をデジタルプラットフォームに留まらせるために何から始めればよいかわからないと回答しました。

● 目に見えないデータが企業にとって時間と費用の面で負担となっている - 69%のチームがデータに関する簡単な質問に対し、回答を得るために数日から一週間を要しています。また59%の組織は製品チームがすぐに行動データを利用することができない場合、根拠ではなく直感に基づいて進めると回答しました。

● 製品に関する重要な決定について最善の推測に頼らざるを得ない - 77%の製品チームがこれまでの慣行や直感に頼っており、プロダクトインテリジェンス・ソリューションや行動データを活用していませんでした。わずか20%の製品チームのみが操作性のよい行動データツールを利用していました。

● 得られたインサイトをリアルタイムで消費者心理に適用している企業は成功を収めている -プロダクトインテリジェンス・ソリューションを使用している企業は、前年比25%を超える増収を達成する見込みが5.5倍以上上昇します。そして、経営幹部レベルに製品リーダーシップがあることも重要であり、そのような企業は前年比25%を超える増収を達成する見込みが6.5倍以上となります。

ぜひAmplitudeのプロダクトインテリジェンスレポート、Amplitudeホームページを参照し、ユーザーデータに対する企業の理解、そして活用している様子をご覧ください。

Amplitudeがジャーニーを紹介
レポートと併せてAmplitudeがジャーニーを紹介します。これは機械学習を活用し、チームがカスタマージャーニーにおいて最も重要となる機会にフォーカスするための業界初のソリューションです。ジャーニーではユーザーの購入課程において発生しうる何千ものイベントを評価することで、事業にとって最も影響が大きなイベントに対し、各チームが正確かつ自動的にフォーカスできるようになっています。こうしたイベントには大きなビジネスインパクトとなるようなドロップオフや過程が含まれています。インパクトが大きいイベントを特定したプロダクトチームはリアルタイム情報を活用して、ユーザーごとの相違点やコンバージョンポイントを正確に特定します。またターゲットを絞ってメッセージを送信するためにユーザーをグループ分けすることで転換を促すことができます。

調査方法
Amplitudeプロダクトインテリジェンスレポートは、Adienceが実施した定量調査のデータに基づいています。この調査は2020年8月に359名の管理職を対象に実施され、 回答者の25%が経営幹部レベルの意思決定者または事業経営者でした。インタビューは、英国、米国、カナダ、インド、オーストラリアで実施され、B2B SaaS(サース)、金融サービス、小売・Eコマース、運輸・物流、娯楽・メディア、消費者向けテクノロジー、工業・製造、専門サービス・コンサルティング、ヘルスケア・医薬品、教育、旅行・レジャーなどの事業分野を網羅しています。なお、Adienceは国際的なB2B市場調査を専門とするリサーチ・コンサルティング会社です。詳しくはhello-adience.comをご覧ください。

Amplitudeについて
Amplitudeはプロダクトインテリジェンスにおける主要プラットフォームにて、企業がユーザーデータを活用し、デジタル成長のための効率的なプロダクトエクスペリエンスを構築するための手助けを行っています。本社はサンフランシスコにあり、またニューヨーク、ロンドン、パリ、アムステルダム、シンガポールにそれぞれ拠点をかまえております。Amplitudeは、最新製品および成長チームのためのクロスプラットフォーム型のリアルタイム・データソリューションです。またAmplitudeは、マイクロソフトフォード、キャピタル・ワン、NBC、ハブスポット、ペイパルなどの企業において59,000 件以上のデジタル製品をサポートしています。

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カレン・パスカル(Karen Pasqual)
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