600人に聞いた「完全に出勤」している人の割合は? - リモートワークは減少傾向

エアトリは2月16日、「働き方」に関するアンケート調査の結果を発表した。調査は20代以上の796名を対象にインターネットで行われた。

就業中の人に、コロナ禍を経て「働き方」が変わったかどうか聞いたところ、43.4%が「変わった」と回答。「変わったがコロナの状況とともに元に戻った」(7.4%)人を合わせると、およそ3年間で働き方が変わった人が半数以上いることがわかった。

「賃金」については、「変わらない」人が最多で72.9%、「下がった」人が18.8%、「上がった」人が8.3%という結果に。物価上昇が未だ止まらない現状かつ賃金が上がらないという非常に苦しい状況にある人が多いよう。また、大手企業の賃上げに関する報道が話題になっているが、「今後の賃金」については、60.9%が「上がる予定はない・わからない」と回答した。

就業中の人に現在リモートワーク制度が導入されているか聞いたところ、41.8%が「はい」と回答。2021年のピーク(55.1%)から減少傾向に。また、現在の勤務形態については、「完全に出勤」している人が多く66.5%。「リモートワークと併用」している人が29%で、「完全にリモートワーク」と回答した人は4.5%と、新型コロナウイルスの感染者数が落ち着いてきた現在、リモートワークが実施されている企業は減りつつあることがうかがえた。

次に、就業中の人に「自社ならではの制度・手当・福利厚生」があるかどうかを聞いたところ、「ある」人は16.5%にとどまり、具体的には「眼鏡やコンタクトレンズ、歯科受診にも活用できる医療補助制度」「県外勤務の住宅費や雑費の完全補償」「寒冷地手当」「年間1人7万円で福利厚生をチョイス」など、様々な独自制度が。

一方、あったらいいなと思う制度・手当・福利厚生を聞くと、「リモートワーク/フルフレックス制/時差通勤」(39票)、「長期休暇/介護休暇/勤続年数に応じた休暇」(30票)、「住宅手当/物価上昇に伴う手当など各種手当」(21票)があがった。