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トヨタ、東京2020大会に約3,700台の車両を提供へ - 9割が電動車

2019年08月29日17時58分 / 提供:マイナビニュース

トヨタ自動車はこのほど、東京2020オリンピック・パラリンピック競技大会(以下、東京2020大会)を、専用開発車や専用開発仕様車を含む電動車のフルラインナップでサポートすることを発表した。これまでの大会で最高レベルとなる環境負荷低減を目指すという。

提供する車両は、燃料電池車(FCV)「MIRAI」や「プリウス PHV」、ハイブリッド車などに加え、東京2020専用車である「APM」や東京2020専用仕様の「e-Palette」、「TOYOTA Concept-愛i」といった電気自動車(EV)など、電動車を中心に約3,700台を予定している。

提供車両に占める電動車比率は約90%となる見通しで、そのうち、走行中にCO2を排出しないEV・FCVの導入台数は、FCV約500台、EV約850台の計約1,350台。これは過去大会最大となる見込みだという。

その結果、約3,700台の提供車両のうち、「MIRAI」など競技会場・選手村・国際メディアセンターなどの拠点間移動に使用される市販車を中心とした関係者輸送の車両約2,700台の平均CO2排出量は80g / km以下となる。提供車両の全数が同種同格のガソリン車・ディーゼル車である場合と比べ、CO2排出量を約5割削減できるとのこと。

さらに東京2020専用車や専用仕様の先進モビリティなどを合わせると、大会期間中の CO2排出量はさらに少なくなると試算している。

市販車を中心とした関係者輸送の車両は、全て予防安全パッケージ「Toyota Safety Sense」または「Lexus Safety System +」を搭載。「インテリジェントクリアランスソナー(ICS: パーキングサポートブレーキ)」も、ほぼ全ての関係者輸送の車両に装備し、衝突の回避や被害の軽減をサポートするという。

そのほか、燃料電池バス「SORA」や、セカンドシートのリフトアップ機能とバックドアから車いすを載せられるスロープを搭載した福祉車両、豊田自動織機製の燃料電池フォークリフトなども用意し、大会運営をサポートする予定とのこと。

トヨタは東京2020大会において、(1)「すべての人に移動の自由を(Mobility for All)」、(2)「水素社会の実現を核としたサステナビリティ(環境・安全)」、(3)「トヨタ生産方式(TPS)を活用した大会関係者輸送支援」を3つのテーマとし、従来の車両供給の枠を超えたモビリティソリューションの提供を目指して取り組んできたという。

東京2020大会に向けて、電動車フルラインナップで環境負荷低減に貢献するとともに、多様なモビリティとTPSを融合したモビリティソリューションを通じ、東京2020大会のスムースな運営及び来場者・関係者の移動をサポートする同社は、ロボットを活用した競技観戦体験や運営の支援も行うとのこと。従来のモビリティの概念を超えたさまざまなモビリティソリューションの提供を通じて、今までオリンピック・パラリンピックを体験できなかった人も含めた「すべての人に移動の自由を」提供することにチャレンジしていくとしている。

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